企業の「人」
企業教育とは、個人の育成を目的としているわけではない。
企業なのだから、組織としての育成が目標であり、企業の成長こそが、目的であろう。
人を成長させよう、人材教育が大事なんて、今の企業が考えたら、学習と教育の定義さえ勘違いしている時代だから、企業は学校になり、今の学校教育同様に落ちていくだろう。
企業は「人」なり、その「人」は社員ではなく、通常、経営者を指します。
「研修」するなら、社員ではなく、幹部や社長をした方が良い。当然のことです。
「研修」で変わるのではなく、変わろうと考えていたかどうかの結果であるからです。
効率を考えれば、社員研修など、どんどん少なくなり、幹部以上だけになるでしょう。
しかし、社員が変わらなければ、会社は変わらない。
社員一人ひとりの意識、考え方が変わらねば、会社を変えていくことができません。
それには、教育という方法しかありません。
経営者の能力が会社にとって重要な記事が多いですが、経営者は方向性を示し、幹部は経営者や社員を手助けすることで、実際には、現場が、示した方向通り動かなければ、会社は変わりません。
大きな会社になれば、経営トップの力は、会社を成長させるためには非力です。
ビジョンや方向性を掲げて、会社の舵取りをして変革に導くことはできますが、会社を成長させるのは、ボトムアップの力、現場力の方が威力があります。
社員に教えるのではなく、社員から教わるのが、「知の場」の基本です。
社員を変える唯一の手法が「情報共有」です。
情報共有を浸透させるためには、情報が社内で公開されていなければなりません。
別に、秘密にすべき情報を、一般に公開しようなんて言ってはいません。
仕事の情報を、社員が活用できるように、公開することが重要なのです。