変革を止めるものへ
企業私塾（学習型組織）の実現が困難であるのは、そもそも企業の社員たちが、組織に深く根付いた戦略やプロセスについて、あえて異議を唱えたりなどしないからです。
しかし、異議を唱え学習することこそ、21世紀の競争の鍵であると、組織学や経営学の専門家たちは一生懸命唱えています。
ではなぜ異議を唱えないのか？
学習型組織とは全社員が自ら考え行動をとり、はじめて変革を行うことのできる組織です。
しかし、社員は指示されたことに対し、異議を申し立てるようなリスクを負いたくないと考えています。
なぜなら、異議を申し立てた人は組織で孤立してしまうことになる（損をする）からです。
また 変革や異議を唱えるということは、今までうまく行っていたものが時代の変化により通用しなくなってしまった結果、本来強みとしていたものを自ら否定することにもなります。
仕事をしてきた自負がある人ほど、保守的になるわけです。
そんな難しいことを考えていたら、全然進むことができない。
ＳＮＳで勝手に意見を出させようとしても、それは企業にとって、かなりのリスクがあるでしょう。
「知の場」では、仕事のことだけを語り合えば良いと言っています。
塾生皆が経営のこと、マーケティングのことを言う必要はありません。
自分の仕事のことだけ、その仕事のプロとして、堂々と前向きに意見を言える環境があれば、組織は変われます。
一般教養を学ぶための教材は書店にいくらでもあります。インターネットだって、大きな図書館です。
しかし、会社の仕事を学ぶための教材は、その会社の社員自身が作成しなければ、存在しないのです。
学んで、経験して、思考して、失敗して、そうして成長し、共に業務も発展していきます。
後は、学習した人を評価する制度があれば完璧です。